矯正は治療費が高すぎる!「ぜひ利用したいデンタルローンと医療費控除とは?」 – 歯列矯正をする前に知っておきたいこと

【負担軽減】矯正は治療費が高すぎる!「ぜひ利用したいデンタルローンと医療費控除とは?」

財布のお金を確認する女性 治療費用
監修者
クリニック院長:小林 聡美
K Braces 矯正歯科 原宿駅前

◆略歴
・北海道医療大学 卒業
・Tweed Foundation Pre-Tucson Couse 修了
・Aesthetic Prosthodontic Preparation Practice Course 修了
・Invisalign Training Course 修了
・CLEARii Invisalign Methodology Course 修了
・Dental Health Association Prosthodontics Course 修了

都内矯正専門クリニック院長を経て、平成30年に「K Braces矯正歯科 原宿駅前」院長就任。発表論文、テレビ出演多数。
iTERO(口腔内3Dスキャナー)を日本における矯正専門クリニックで初導入。iTEROを用いたデジタル美容医療(デジタル補綴治療)のネットワークを初構築。

・平成28年:医療法人社団デジタルデンティストリー 入職
・平成29年:カリフォルニア州立大学ロサンゼルス校 Academy of Orofacial Myofunctional Therapy 修了
・平成30年9月:K Braces矯正歯科原宿駅前 院長就任
・令和4年11月:日本成人矯正歯科学会認定申請の資格取得
・米国アライン・テクノロジー社認定:インビザライン専門ドクター
・デンツプライシロナ社認定:SureSmile Advance/Orhto/Aligner 認定クリニック院長
・アラガン社認定:VST(Very Sophisticated Treatment)施注資格ドクター

◆所属学会
・日本矯正歯科学会 正会員
・日本成人矯正歯科学会 正会員
・日本舌側矯正歯科学会 正会員
・日本審美歯科学会 正会員
・日本レーザー歯学会 正会員
・日本歯周病学会 正会員

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歯並びは人の印象を決める大きな要素の一つであり、矯正治療によって改善することで見た目だけでなく、機能的にもよい効果をもたらします。

しかし、歯列矯正治療では治療費の負担がネックになり、経済的な理由から治療を躊躇してしまう方も多いのではないでしょうか。

本記事では、「歯列矯正治療を始めたいけど、まとまった治療費の支払いが難しい」、「治療費の支払いにあたり、少しでも負担を軽減したい」といった方のため、一時的に金銭的な負担を軽減するデンタルローンや、支払い金額に応じて税金の負担が少なくなる医療費控除について、詳しく解説いたします。

矯正治療はなぜ高い?

スマホを使いながら考える女性

そもそも、歯列矯正治療はなぜ高額なのでしょうか?これは、歯列を改善する矯正治療が保険適用外の「審美目的」に当てはまり、自費治療として扱われることが原因です。このことから、たとえ審美的な見た目の改善ではなく、噛み合わせなどの機能的な改善が目的であるとしても、そのほとんどは全額自己負担となります。

ただし、例外として厚生労働省が定めている疾患や、永久歯の前歯が3本以上生えてこないケース、指定の医療機関で外科手術を要する顎変形症と診断された場合などに限り、保険適用で矯正治療が受けられます。

よって、特定の疾患や条件に当てはまらない限りは、どれだけ重度の歯列不正があったとしても、基本的には自費での治療となるのです。

保険が適用されない以外にも、特殊な材料を用いた矯正装置を使用することや、治療を行うドクターに専門的な技術や知識が求められることも、治療費が高額になる要因となります。

治療費は、地域や矯正装置、治療時期や治療範囲などにもよりますが、成人で全ての歯を動かす全体矯正をする場合、約90〜120万円ほどが平均です。

矯正治療費の負担を抑える方法は?

お金の計算をする女性

矯正治療は基本的に全額自己負担となり、さらに治療のオプションなどが加わることで、治療費は高額になります。しかし、一時的な支払い負担を軽減できる「デンタルローン」や、一部負担を軽減できる「医療費控除」を利用することで、経済的な問題を緩和できる場合もあります。

デンタルローンとは?

歯列矯正治療の負担を、一時的に軽減するための方法が「デンタルローン」です。これは、歯科治療費用を分割払いできる融資のことで、主に金融機関が提供しています。

クリニックや支払い回数によっては、無利子期間などの特典が付いている場合もありますが、基本的には金利が設定されており、「通常の治療費+支払い期間(分割回数)に応じた金利」を支払う必要があります。金利は会社によっても異なりますが、およそ3〜5%が平均です。

デンタルローンでは金利手数料が発生するため、総合的には支払う金額が通常よりも高くなるものの、一度に支払う金額が少なく済むため、働いている方やまとまった金額がすぐには用意できない方でも、治療を進めつつ無理なく治療費を支払うことができます。

医療費控除とは?

医療費控除は、所得税を減額するための制度の一つです。歯科治療費も医療費の一部として認められており、自己負担分が一定額を超えた場合に、その総額に応じて所得税が還付されます

矯正治療の場合、たとえば「噛み合わせが悪く食事がしにくい」など、機能面で支障をきたしている場合に適用されます。つまり、不正咬合を改善して健康な機能を取り戻すことを目的とした歯並びの治療の場合には、医療費控除の適用となるということです。

デンタルローンと医療費控除の特徴やメリット・デメリット

デンタルローン

契約内容を確認する女性

デンタルローンの場合、治療の契約はクリニックと、支払いの契約はデンタルローンを提供するクレジット会社や金融機関などと結びます。

申請が通り、治療を開始する際、まずデンタルローン会社がクリニックに対して治療費を立て替えて支払い、その後患者さまはローン会社に立て替えてもらった治療費+手数料を分割で返済するシステムです。

申し込み方法によっても異なりますが、申請は各クリニックより配布された資料の流れに沿って、Webで申し込む流れがほとんどです。

申請書類を提出した後、無事に審査を通過すると、ローンが承認され、デンタルローンを利用して矯正治療を受けることができます。

メリット

デンタルローン最大のメリットは、矯正治療のような高額な歯科治療費を一度に支払えない場合でも、無理なく自分の支払える範囲で分割払いができることです。

矯正歯科の場合、矯正装置のコストが高く、また治療前は装置の発注などが必要であるため、少額の分割払いに対応しているクリニックがほとんどありません。しかし、デンタルローンを利用することで、ご自身の経済状況に適した支払いを続けられます。

矯正治療をできるだけ早めに始めたいものの、今すぐには高額な費用を用意できない方には、特におすすめのシステムです。

デメリット

デンタルローンの大きなデメリットとしては、治療費とは別に、ローン利用に伴う金利や手数料が発生することでしょう。これらの手数料が生じることで、分割回数によっては治療費の合計が数十万ほど高くなってしまうことも少なくありません。

また、デンタルローンを利用する場合、クリニックがローンを提供する会社と提携している必要があるため、全てのクリニックでデンタルローンを利用できるわけではないということも、デメリットの一つとなります。

デンタルローンの注意点

デンタルローンには審査があり、誰でも利用できるというわけではありません。

通常のローンと同じように、安定した収入があると認められ、審査に通ることでデンタルローンを利用した治療を受けることができます。よって、収入が安定していない場合や、過去の借入履歴や返済履歴によっては、審査に落ちることも決して珍しいことではありません。また、収入や現在の雇用形態、年齢によっては、保証人と保証人の関連書類が必要になることもあります。

デンタルローンを利用する際は、金利や返済条件、違約時の対応など、契約内容を十分に理解し、疑問点があれば事前に確認することが重要です。自身の経済状況や返済能力を十分に考慮し、慎重に選択しましょう。

医療費控除

医療費明細書と電卓

医療費控除は、医療費を一定額以上支払った場合に、その支払額に応じて所得税が還付される制度です。患者さまご自身、または生計を共にする家族の1年間(その年の1月1日〜12月31日まで)の医療費の総額によって決まります。

医療費控除には、治療費に加え病院までの交通費なども含まれます。医療費控除は美容目的の場合は対象外となりますが、不正咬合などを治療するためであれば、自費の矯正治療でも申請することが可能です。

1年間で支払った医療費の合計から、補填保険金(社会保険などによる支給金)を引いて、その額から10万円、または所得の5%(年収200万以下の場合)いずれか少ない方を差し引いた額が控除対象となり、この額を還付金申告、または確定申告を行う際に記載します。

デンタルローンとは異なり、クリニックによる縛りがないため、どの医院でも支払額によっては控除を受けられるのが特徴です。

メリット

医療費控除のメリットは、自費治療である矯正治療であっても、支払額に応じて所得税が軽減される点です。

たとえ保険が適用されない不正咬合であったとしても、口腔機能を改善するための治療であれば、医療費控除の対象となります。また、所得税が安くなることで所得がもとになる住民税も軽減されるため、税金の負担が少なくなるのも大きなメリットです。

デメリット

医療費控除は、確定申告または還付申告による手続きが必要であり、正確な状況を把握し、書類に記載しなければいけません。医療費控除によって軽減される税金は、税率の適用状況によっても異なるため、ご自身の医療費控除がどのような金額になるのか、詳細に知りたいという場合には、税務署に問い合わせることをおすすめします。

医療費控除を申請する際の注意点

まず重要なのは、治療に関する領収書の保管です。平成29年度から、医療費控除の際に領収書の添付が不要になりましたが、明細記入確認のため税務署から領収書の提示を求められる可能性があるため、申請から5年間は治療費の領収書をなくさないように自宅で保管しておきましょう。

また、控除の対象となる医療費の範囲や限度額は個人や世帯によって異なりますので、あらかじめ正確な情報を確認する必要があります。

確定申告の提出期限を把握し、遅れないように注意することも重要ですが、医療費控除は5年以内であれば遡って申請できるため、万が一遅れたとしても焦らず翌年に申請しましょう。

医療費控除を利用する際には、支払った医療費の証拠をしっかり保管し、税務署の規定に従った手続きをすることが最も重要です。

格安の矯正治療に要注意!

指差しをする笑顔の白衣を着た女性

矯正治療をする際、多くの方が気にしているのが価格ではないでしょうか?矯正治療は、口腔内の健康や見た目に対する投資ではあるものの、高額であることからできる限り費用は抑えたいと考えるのが一般的です。

しかし、近年トラブルも多く発生している、低価格重視の格安矯正治療には注意が必要です。

格安矯正治療の落とし穴として、まず挙げられるのは安価な材料を用いた矯正器具の使用や、矯正の知識に乏しいドクターが治療を担当することで、治療の質が低下しやすいことでしょう。

さらに、安価な治療費が強調されている場合、初期の見積もりには含まれていない追加のオプションや調整費用、治療後に必要なリテーナーの費用などが、後から追加料金などが発生することも少なくありません

これらの低価格重視の矯正治療は、安易に選択することで歯並びの悪化や治療費の上昇、治療期間の延長につながりやすいため、十分に注意しましょう。

矯正治療を始める際に最も大切なのは、自身の歯の健康とその治療にかかる費用のバランスを考えることです。安価な治療費は非常に魅力的ではありますが、それが治療の品質や長期的な結果に影響する可能性もあることを理解することが重要になります。

質の高い治療を選択するために、熟練した矯正歯科医の選択や、信頼できる歯科医院での相談を心がけましょう。

矯正治療の場合、費用の安さだけではなく、治療の質や安全性にも目を向けることが非常に大切です。

まとめ「デンタルローンで最大120回の分割OK!」

財布を持つ女性

歯列矯正治療を受ける際、経済的な負担が少ない低価格の治療に惹かれることは致し方ありませんが、安易な選択は後々トラブルを招く可能性があります

矯正治療を始めたいけど、治療費が高額で支払えない場合には、安価な治療を選ぶのではなく、今回ご紹介したデンタルローンや医療費控除の活用をおすすめいたします。

K Braces矯正歯科では、最大120回の分割が可能なデンタルローンをご利用いただけます。(※デンタルローンのご利用は、治療前に審査が必要です)

また、当院では学生(専門学校、大学、短期大学、大学院)の方や、ご家族で矯正治療を受ける方へ向け、学生割引や家族割引もご用意しておりますので、治療の質は落としたくないものの、少しでも治療費の負担を軽減したいという方も、どうぞ安心して当院へご相談ください。

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